空港で没収？モバイルバッテリー機内持ち込みの制限と正しいWh計算術

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旅行者が陥りがちな誤解として、「日本のPSEマークが付いていれば海外でも問題なく持ち込める」「大手ECサイトでランキング上位だったから大丈夫」という思い込みがあります。しかし、航空保安の現場では、国内の安全認証と航空輸送基準は明確に切り離されて審査されます。

特に注意すべきなのが、ネット通販などで極端に安価に販売されている海外製のノーブランド品です。これらの製品の中には、コスト削減のために本体へのスペック表記をシール貼りだけで済ませているものや、最初から定格容量の記載が曖昧なものが存在します。シールが剥がれてしまえばその時点でアウトであり、過大表記（いわゆる容量偽装）が疑われる製品も検査員の警戒対象となります。

さらに、近年事故が急増している「加熱式タバコ」や「コードレスヘアアイロン」もリチウムイオン電池を内蔵しているため、同様の規制対象となります。特に充電式ヘアアイロンの中には、内蔵バッテリーを取り外せない構造のものは機内持ち込みも預け入れも一切禁止という極めて厳しいルールが適用される機種が存在します。「モバイルバッテリーではないから大丈夫」と過信していると、保安検査場で思わぬ足止めを食らうことになります。

事故を物理的に防ぐためのモバイルバッテリー発火防止対策も知っておくべき義務事項です。航空会社の約款には「短絡（ショート）を防止する措置を講じること」が明記されています。カバンの中に無造作に放り込み、鍵やコインなどの金属類と端子が接触してショートするのを防ぐため、製品購入時の個別ケースに入れるか、端子部分に絶縁テープを貼る、あるいはジッパー付きのプラスチック袋に個別に収納して持ち歩くことが推奨されています。