新大久保売春と大久保公園のいま｜警視庁の一斉摘発と買春客の末路

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かつて現場に立っていた女性たちのプロファイルと、路上に立たざるを得なかった背景には、極めて深刻な搾取と依存の構造が存在していました。

支援団体の相談データやこれまでの警察調査によると、路上に立っていた女性の約7割が20代前半であり、中には10代後半の若年層から40代以降の女性まで幅広い層が見られました。彼女たちが口を揃えて語っていた動機が、いわゆる「ホストクラブの売掛金（ツケ払い）」による巨額の借金苦です。

「担当ホストの売り上げを立てるため、毎月100万円単位の売掛を背負わされた」「支払いが滞ると脅迫まがいの連絡が入り、歌舞伎町から大久保公園の立ち位置まで指定された」という、テレビ特番のインタビューや自著・手記で語られた当事者の生々しい告白は、単なる個人の金銭トラブルを超えた社会問題として国会でも取り上げられました。

この問題に対し、警視庁は風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律に基づく悪質ホストクラブへの立ち入り調査を一斉に強化。売掛金の回収を名目とした売春の強要や斡旋を徹底的に取り締まり、業界団体側にも売掛金制度の自主規制・廃止を迫りました。この「供給源」に対する締め付けが功を奏し、2026年現在はホストクラブのツケを払うために路上へ送り込まれるケースは大幅に減少しています。

しかし、ホスト問題が鎮静化してもなお、ネットカフェ難民化しているトー横界隈の若年女性や、障害や虐待を背景に家庭にいられず孤立した女性たちが、日々の生活費や宿泊代を稼ぐ手段として売春に頼らざるを得ない構造的困窮は依然として残されています。