発泡スチロールの捨て方決定版！自治体ごとの分別基準と散らからない解体裏技

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発泡スチロールを処分する際、隣の市区町村では「燃えるゴミ」として出せるのに、自分の地域では「プラスチック資源回収」に指定されているという現象によく直面します。この違いが生まれる背景には、自治体が保有する清掃工場の焼却炉スペックと処理方針が関係しています。

発泡スチロール（発泡ポリスチレン：EPS）は石油由来のプラスチックであり、燃焼させると灯油並みの極めて高い発熱量（約9,500kcal/kg）を発生させます。旧式の焼却炉や耐熱温度が低い処理施設では、炉壁を傷めたり有毒ガス発生を抑える温度制御が難しいため、「不燃ゴミ」や「プラスチック資源」として分別回収を義務付けてきました。

一方で、850〜900℃以上の高温でダイオキシンを抑えながら安全に燃焼できる最新の高機能焼却炉を導入した自治体（東京都23区の大半や横浜市など）では、発泡スチロールを助燃剤（生ゴミなどを効率よく燃やすための燃料）として活用する「サーマルリサイクル（熱回収）」を推進しています。そのため、プラマーク付き発泡スチロールの出し方であっても「可燃ゴミ（燃やすごみ）」として回収する運用が定着しています。

ただし、資源ゴミとして回収する自治体であっても、油汚れや魚の血、においが染み付いたものは資源化できないため、一律で「可燃ゴミ」扱いになります。基本ルールとして「汚れを水洗いで落とせるものは資源、落ちないものは可燃ゴミ」という判断基準を押さえておくと迷いません。