大学講師の年収格差を追う！専任と非常勤で分かれる残酷な現実

大学講師の年収格差を追う！専任と非常勤で分かれる残酷な現実の要点を詳しく解説してご紹介します。

教員の階段を駆け上がるにつれて、収入はどのように推移していくのでしょうか。階級ごとの序列と年代別の手取り額を精査すると、アカデミア内の強烈なヒエラルキーが見えてきます。

大学の専任教員組織は基本的に「助教 → 専任講師 → 准教授 → 教授」というピラミッドで構成されています。大学教員内部における大学教授と准教授の年収格差は明確です。厚生労働省の賃金構造基本統計調査などを参照すると、教授の平均年収は1,000万〜1,200万円（名門私大では1,300万〜1,500万円超）に達するのに対し、准教授は800万〜950万円前後、専任講師は600万〜800万円前後が中央値となります。

手取り額のシミュレーションで見ると、生活水準のコントラストはより鮮明になります。大学講師の年収で30代専任教員の場合、額面年収が約650万円であれば、社会保険料や所得税・住民税を控除した大学講師の手取り額は月額およそ35万〜38万円、年間賞与手取りが約120万〜150万円となり、可処分所得としては安定した中産階級の暮らしが可能です。大学講師の年収で40代専任教員になると、額面800万円前後で月額手取りは42万〜46万円、年間手取りは約580万〜620万円へと着実に伸びていきます。

しかし、これが非常勤講師となると話は完全に暗転します。仮に週8コマを掛け持ちして月額総支給が約20万円の場合、源泉徴収や国民年金、国民健康保険料を自前で支払うと、手元に残る手取り額は月14万〜16万円程度に激減します。ボーナスや退職金の積立もないため、40代になっても貯蓄を形成することが極めて困難な家計構造に縛り付けられます。