ラブホ全裸画像流出の脅威！独占取材で迫る真相と最新の防犯策

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こうしたプライバシーの侵害に対して、法的な牙城はどこまで機能するのか。被害に遭った場合、被害者はどのような手段を講じるべきなのか。

取材に応じたサイバー犯罪専門弁護士は、「画像や動画の無断投稿は、名誉毀損罪や著作権侵害だけでなく、撮影状況によってリベンジポルノ防止法（私的性学的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律）の重い罰則対象となる」と解説する。ネット上に一度拡散したデータは「デジタルタトゥー」として永久に残る懸念があるため、流出を認知した直後の法的措置と削除要請の迅速さが命運を分けるという。

すでに警視庁サイバー犯罪対策課も本格的な捜査に乗り出しており、IPアドレスの解析や海外サーバーへの照会を進めている。だが、海外転送や暗号化通信を介した悪質な犯行手口に対し、法執行機関の追跡も時間との戦いを強いられているのが実情だ。利用者が自分自身の身を守るためには、入室時に不審な器具がないかを確認する視覚的なチェックと、フリーWi-Fiへの無防備な接続を避ける自衛策が求められる。