婚活アプリの罠と危険人物の正体｜騙されないための見分け方と対策

婚活アプリの罠と危険人物の正体｜騙されないための見分け方と対策に関する最新の話題を丁寧に解説いたします。

インターネット上の掲示板やSNS、当編集部への情報提供には、婚活アプリの罠に直面した被害者の切痛な体験談が集まっています。それらの証言を紐解くと、被害に遭うプロセスには一定の心理的パターンが存在することが分かります。

大手金融機関に勤務する30代女性は、取材に対して次のようなマッチングアプリで騙された体験談を明かしてくれました。

「年収1,200万円の会社経営者とマッチングし、毎日のメッセージや電話で誠実な人柄だと信じ切っていました。付き合って2ヶ月目に『将来の結婚資金のために、共同のファンドで運用しよう』と勧められ、指示されたURLのサイトに登録。自分の口座から計400万円を入金しました。画面上では利益が増えていましたが、結婚の具体的な日程を決める段になって急に連絡がつきにくくなり、サイトも閉鎖。警察に駆け込んだものの、振り込んだ口座は既に解約された後でした」

また、40代男性のケースでは、好意を寄せてくれた女性から「親族が経営するエステサロンのモニターになってほしい」と頼まれ、高額な年間エステ契約を結ばされた直後にブロックされたというデート商法型の相談も寄せられています。

こうしたトラブルに巻き込まれた場合の対応として、被害の拡大を防ぐ初動が極めて重要です。不審な点を感じた場合は、相手を問い詰める前にやり取りのスクリーンショットや振込明細などの証拠を保全した上で、速やかに公的なマッチングアプリ被害の相談窓口を利用することが鉄則です。

全国共通の消費者ホットライン「局番なしの188」では、国民生活センターや各地の消費生活センターにつながり、契約トラブルや返金交渉の進め方に関する助言を受けられます。また、犯罪の疑いがある場合は警察相談専用電話「#9110」や最寄りの警察署のサイバー犯罪相談窓口へ相談し、被害届の提出を視野に入れた行動が求められます。