Dc外国株式インデックスLの評判は?利回り・信託報酬を徹底検証

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「DC外国株式インデックスL」が採用しているMSCIコクサイ・インデックスは、投資先を特定の国に限定せず、日本を除く主要先進国22カ国の大型株・中型株を網羅しています。銘柄数にして約1,200社に及ぶ分散投資を実現しています。

組入上位の構成銘柄には、世界経済のプラットフォームを牛耳るトップ企業が顔を並べます。Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Alphabet(Google)、Meta Platformsといったテクノロジーの覇者をはじめ、ヘルスケア分野のEli Lillyや、総合金融・投資会社のBerkshire Hathawayなどが上位を占めています。世界中で消費され、圧倒的なキャッシュ創出力を誇る企業のビジネスモデルの恩恵を、毎月の積み立てを通じて間接的に吸い上げられる構造です。

国別比率の内訳を見ると、米国が全体の約70%〜73%を占めており、次いで英国(約4%)、フランス(約3%)、カナダ(約3%)、スイス、ドイツなどが続きます。「先進国分散」と銘打ちつつも、その実態は米国市場の成長ドライバーに大きく依存したポートフォリオです。もっとも、これは恣意的に配分されたものではなく、世界の株式市場における各国の時価総額比率を客観的に反映した結果に過ぎません。

日本市場が含まれていない点(日本株除外)に疑問を抱く方もいるかもしれませんが、日本のビジネスパーソンにとってはむしろ好都合な設計といえます。なぜなら、私たちが勤務先から受け取る給与、公的年金、そして保有する円預金は、すでに100%日本経済のリスクに晒されているからです。確定拠出年金という別枠の資産で海外先進国の資本に分散を効かせることは、人生全体のバランスシートにおける為替・国別リスクの分散として極めて理にかなった選択肢となります。

佐々木 一輝

佐々木 一輝

ビジネス戦略アナリスト

Webメディアでの編集・執筆歴10年。読者の好奇心を刺激するストーリー作りを心がけています。

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