日本理学療法士協会は必要か？年会費や退会理由の真相を徹底解剖

日本理学療法士協会は必要か？年会費や退会理由の真相を徹底解剖の背景について、専門知識を詳しくお届けします。

日本国内の理学療法士免許保持者が20万人を優に突破し、理学療法士の需給バランスが供給過多へと傾くなかで、公益社団法人日本理学療法士協会の組織率はかつての8割超から緩やかな低下傾向を示しています。かつては「就職先の病院や施設が全員加入を前提としていた」という同調圧力が強く働いていましたが、労働環境の変化や個人の価値観の多様化に伴い、任意加入である原則を盾に加入を見送る新卒者や、中堅層での退会手続きが増加傾向にあります。

最大の争点となっているのは、「加入していなければ理学療法士として働けないわけではない」という根本的な事実です。医師会や弁護士会などのように、所属しなければ業務が行えない強制加入団体とは異なり、理学療法士免許さえあれば協会の会員でなくとも日々の臨床業務や診療報酬の算定に法的な支障は一切生じません。それにもかかわらず、なぜ加入が推奨され、同時にこれほど現場のフラストレーションを呼んでいるのか。その根底には、学術研鑽の機会提供という本来の職能団体機能と、会員一人ひとりのコストパフォーマンス意識との間に生じた深い溝が存在します。