「ソニーは日本企業ではない」噂の真相！外資系と言われる理由と資本構造

「ソニーは日本企業ではない」噂の真相！外資系と言われる理由と資本構造の基本情報から最新動向までを一挙に解説しました。

ソニーの非・日本企業イメージを決定的に印象づけた歴史的トピックが、外国人経営陣の登用です。

2005年、ソニーは歴代社長のなかで初となる外国人トップ、ハワード・ストリンガー氏（英国出身、アメリカ国籍）を代表取締役会長兼CEOに抜擢しました。日本の伝統的なメガ企業が外国人をトップに据える人事は当時、経済界に衝撃を与え、「ソニーは完全に外資系になった」という見方を世間に定着させる契機となりました。

ストリンガー体制下では、グループ内の縦割り構造を打破する「Sony United」のスローガンのもと、徹底した事業選別とコスト削減が断行されました。その後、平井一夫氏、吉田憲一郎氏、そして十時裕樹氏へと経営のタクトが引き継がれ、現在の高収益体質へと再生を果たす過程においても、グローバル基準の経営規律は脈々と受け継がれています。