ジェンダーレストイレ炎上の真相｜歌舞伎町タワー改修の経緯と現在

ジェンダーレストイレ炎上の真相｜歌舞伎町タワー改修の経緯と現在にまつわる興味深い視点を詳しく紐解きます。

日本国内で巻き起こった騒動は、決して孤立した特殊事例ではありません。むしろ、多様性先進国と称される欧米諸国が辿った「試行錯誤と揺り戻しの歴史」を、日本が数年遅れでなぞったものと言えます。

最も象徴的な転換を見せたのがイギリスです。英国では2010年代半ばから、ジェンダーニュートラルトイレが公立学校や商業施設、劇場などに急速に普及しました。しかし、導入後に女子生徒がトイレに行くのを極端に嫌がり、水分摂取を控えて尿路感染症や膀胱炎に罹患する健康被害が多発。さらに、女子生徒への嫌がらせや盗撮の温床になっているとの批判が保護者団体から噴出しました。

こうした深刻な実態を受け、英国政府は方針を180度転換。2024年に建築基準法を改正し、新設されるすべての非居住用建物（オフィス・商業施設・公共施設）において、男女別の単一性別トイレ（Single-sex toilets）の設置を義務付ける法制化に踏み切りました。オールジェンダートイレの設置は「男女別トイレが十分な数確保された上で、追加の完全独立型個室として設ける場合のみ」に限定されたのです。

アメリカにおいても、カリフォルニア州やバージニア州の一部の公立高校で、オールジェンダートイレ内での性的暴行事件や盗撮事件が司法の場で争われ、保護者による大規模な抗議活動が展開されました。その結果、教育委員会が男女別スペースの厳格な再分離を決定するなど、「性差を無視した空間統合は、最も脆弱な立場にある女性や子どもの安全を真っ先に脅かす」という痛烈な教訓が、世界各地で共有されるに至っています。