東建コーポレーションはやばい？営業ノルマとサブリースの評判を徹底調査

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同社のビジネスモデルを牽引する中核部隊が「建築営業職」です。主な任務は、農地や遊休地を所有する地主の元へ足繁く通い、賃貸アパートやマンションの建築提案を取り付けることにあります。この職種こそが、激務や離職率の噂の中心です。

元営業社員が残した手記や退職エントリには、過酷な営業活動のディテールが克明に記されています。「基本的に担当エリアの地主リストをもとにした飛び込み営業と電話営業の繰り返し。門前払いは日常茶飯事で、1日に数十件から100件近くのインターホンを鳴らす精神力が必要だった」という証言は決して珍しくありません。

営業ノルマに対する重圧も相当なものです。高額な建築請負契約を継続して受注することは容易ではなく、数ヶ月間にわたり契約がゼロの社員に対しては、上長からの厳しい指導や行動管理が入ります。過去にはこうした強烈な成果プレッシャーが「パワハラ体質」として告発される事態も一部で見られました。現在では上場企業としてコンプライアンス遵守の指導や勤怠管理システムの刷新が進んでいるものの、結果がすべての営業現場において独特の緊張感が完全に消滅したわけではありません。

一方で、東建コーポレーションの年収水準は、結果を出した社員に対して破格のインセンティブで報いる給与体系となっています。成約1件ごとに百万円単位の歩合給が上乗せされるため、20代や未経験入社であっても年収1,000万〜1,500万円超を叩き出すトップセールスが実在します。しかし、成果が出せない期間が続けば固定給分のみとなり、精神的負荷に耐えかねて1〜2年未満で去っていく新人が後を絶たないため、東建コーポレーションの離職率は業界内でも高水準を推移しやすい傾向にあります。