Pl宗教の現在と衰退の深層｜信者激減・野球部休部・花火中止の真実

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毎年8月1日に開催され、関西の夏の風物詩として定着していた「教祖祭PL花火芸術」。初代教祖の遺言である「世界平和祈願」を目的として1953年に始まったこの祭典は、最盛期には約2万発以上が打ち上げられ、ラスト数分間で数千発が一気に炸裂して夜空が昼間のように白熱する「大スターマイン」で世界的な知名度を誇っていました。

しかし、2020年の新型コロナウイルス感染症拡大を理由とした休止以降、行動制限が全面解除された後も花火大会が復活することはありませんでした。教団側は「安全確保と警備体制の課題」を理由に挙げていますが、現場関係者が語る本質的な理由は「花火を打ち上げる資金と信者動員力の完全な喪失」です。

PL花火の開催費用は、花火自体の代金だけでなく、警備員や警察・鉄道会社との連携、仮設トイレ設置、観客整理などに1回あたり2億〜3億円規模の莫大な経費を要していました。全盛期はこの費用を、全国の信者から集まる「花火献金（お布施）」と、教団本部へ参拝する数十万人規模のボランティア信者による無償奉仕（ひとのみちの実践）で賄っていたのです。

しかし、高齢化と後述する脱会ラッシュによって現場の信者ボランティアは消滅し、警備を全額外部業者へ委託すればコストは跳ね上がります。地元・富田林市周辺住民の安全確保やごみ問題への対応力も限界を迎え、財務体力が底をついた教団にとって、花火大会の継続は物理的・経済的に不可能な選択肢となっていました。