投資信託とは？新Nisaで選ばれる理由と元本割れの真相【2026】

投資信託とは？新Nisaで選ばれる理由と元本割れの真相【2026】の重要なポイントについて、分かりやすい解説を取りまとめてご紹介します。

投資信託を保有する上で、投資家の手取りリターンを確実に削り取る最大の要因が「保有コスト」です。特に、ファンドの運用・管理の対価として日々資産から自動的に差し引かれる信託報酬と隠れコストは、事前にシビアに見極めなければなりません。

多くの初心者は目論見書に大きく記載された「信託報酬率」だけを見て安心しがちですが、実際には運用報告書を開かなければ分からない「隠れコスト（売買委託手数料、有価証券取引税、海外資産の保管費用など）」が存在します。これらを合算した「実質コスト」こそが、投資家が背負う本当の負担額です。

ファンド種別信託報酬（目安）隠れコストを含む実質負担編集部の見解・評価低コスト型インデックスファンド
（全世界株式・全米株式など）年0.05%〜0.15%程度年0.08%〜0.18%前後資産形成の最適解。SBI証券などの主要ネット証券で激しい引き下げ競争が続いており、極めて有利な運用が可能。バランス型ファンド
（株式＋債券＋REIT均等型など）年0.15%〜0.50%程度年0.20%〜0.60%前後リバランスを自動で行ってくれる利便性はあるが、株価急騰時の上昇力はマイルド。値動きの平意さを求める層向け。アクティブ運用ファンド
（市場平均超えを狙うテーマ型など）年1.00%〜2.00%以上年1.30%〜2.50%前後高い調査費用が上乗せされる。長期的にはインデックスに勝てるファンドが1〜2割未満という統計データもあり慎重な精査が必要。対面窓口専用・毎月分配型
（銀行窓口などで推奨されがちな銘柄）年1.50%〜2.20%＋購入時3%初年度4.5%超 / 翌年以降2%超元本を取り崩して分配金を出す「タコ足配当」のリスクが高く、長期的な資産形成の観点からはおすすめできない。

上表が示す通り、低コスト型インデックスファンドと従来型のアクティブファンドでは、年間のコスト差が1.5%〜2.0%近く開きます。「たかが2%」と侮ってはいけません。20年、30年と運用を継続した場合、このコストの複利差は最終受取額において百万円単位の格差となって跳ね返ってきます。SBI証券投資信託の取扱ランキング上位を見ても、信託報酬が0.1%を下回る「三菱UFJ・eMAXIS Slimシリーズ」や「SBI・Vシリーズ」が市場の資金を寡占しているのは、コストの重要性に気づいた個人投資家が合理的な選択をしている動かぬ証拠です。