子宮頸がんワクチンは打つべきか？後悔しないための最新判断基準

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日本における子宮頸がん予防の歩みは、世界的に見ても極めて特異な軌跡を描いてきた。2013年、副反応を巡る激しい報道のなかで、厚生労働省は定期接種の積極的勧奨を突如ストップさせた。そこからの約8年間、日本国内の接種率はほぼゼロにまで落ち込み、世界との隔たりは絶望的なまでに広がった。

国境の外に目を向けると、様相はまったく異なる。世界保健機関（WHO）は早くからこのワクチンの高い有効性と安全性を認め、接種の推進を各国に呼びかけてきた。イギリスやオーストラリア、北欧諸国では、男女問わず8割以上の若年層が接種を完了させている。その結果、一部の国では子宮頸がんそのものの新規発症が劇的に抑えられ、「病気の根絶」すら現実味を帯びて語られる段階に入った。

日本はようやく数年前に積極的勧奨を再開したが、生じた「空白」の代償は小さくない。同年代の女性であっても、生まれた年によって接種機会の有無が分断された。その溝を埋めようとする模索が、今も各地の医療現場で続いている。