細木数子スキャンダルと週刊誌報道の真相｜Tv降板の裏側を追う

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週刊誌の追及は、細木氏の代名詞であった「六星占術」のビジネスモデルそのものにも及びました。相談者の先祖供養を口実に「このままでは家族が全員早死にする」「地獄に落ちる」と激しい恐怖を植え付け、提携する石材店から1基数百万円から数千万円に達する超高額な墓石を購入させていた手口が、霊感商法被害の救済を行う弁護士グループなどから厳しく指弾されたのです。

これに対し、細木氏側は「事実無根の名誉毀損である」として激しく反発。2006年秋、講談社および溝口敦氏、当時の編集長らを相手取り、総額6億円を超える損害賠償と謝罪広告の掲載を求める民事訴訟を東京地裁に起こしました。しかし、法廷闘争が進むにつれて提出された数々の証拠資料は、細木氏側にとって極めて不利な展開を招くことになります。

争点・報道項目詳細・数値データ一般的な基準・相場編集部の見解・評価高額墓石の販売価格1基あたり500万円〜2,000万円超（鑑定料別途）墓石建立の全国平均相場：約150万〜250万円不安を煽って定価の数倍で販売しており、実質的な霊感商法スキームと認定され得る構造。対講談社 名誉毀損訴訟請求総額6億6,000万円の損害賠償請求国内の名誉毀損訴訟の認容額：数百万円程度が通例巨額提訴で言論封殺を試みたものの、主要な事実関係について真実相当性が認められ敗着。暴力団関係者との接触稲川会系最高幹部らとの数十年に及ぶ交友・写真記録地上波テレビ出演者の排除基準（反社会的勢力遮断）法廷でも客観的裏付けが多数提出され、テレビ局が起用を継続できない決定的な要因となった。全盛期のテレビ視聴率『ズバリ言うわよ!』最高22.5%、冠特番等も20%超連発プライムタイム平均水準：10%〜12%前後驚異的な数字が局内のコンプライアンス意識を麻痺させ、降板の判断を遅らせる要因となった。

裁判を通じて、溝口氏側は膨大な関係者の陳述書や写真、登記記録を提出。結果として細木氏側は決定的な勝訴を勝ち取ることができず、むしろ裁判の過程でさらなる裏付け事実が公判記録として固定化されるという、痛烈なしっぺ返しを食らう形となったのです。