インドインフラ株式オープンは買いか？基準価額急変の真相と2026年見通し

インドインフラ株式オープンは買いか？基準価額急変の真相と2026年見通しとはどのようなものなのか? 主要なファクトを簡潔に解説します。

インドインフラ株式オープンが一般的なインド株投信と決定的に異なるのは、その組入銘柄の顔ぶれです。インドの代表的株価指数であるNifty50やSENSEX指数は、インフォシスやタタ・コンサルタンシーに代表されるIT受託企業、あるいはHDFC銀行などの民間金融機関が時価総額の大半を占めています。しかし、本ファンドはモディ政権が推し進める物理的インフラの刷新と製造業振興に直結する重厚長大セクターへ集中投じられています。

ファンドの月報および組入上位銘柄の動向を確認すると、インド経済の背骨を形成するメガコングロマリットが名を連ねています。

• ラーセン＆トゥブロ（Larsen & Toubro）：インド最大の総合エンジニアリング・建設企業。道路、鉄道、港湾、防衛装備に至るまで、国家プロジェクトの受注を独占的に獲得するインフラセクターの絶対的王者。
• リライアンス・インダストリーズ（Reliance Industries）：石油精製・石油化学の巨頭でありながら、傘下の通信会社「ジオ（Jio）」を通じて全土に5G通信インフラ網を張り巡らせるデジタルインフラの中核。
• バーティ・エアテル（Bharti Airtel）：通信タワー網や光ファイバー整備を進め、データトラフィックが爆発するインドのデジタル社会を支える通信大手。
• タタ・パワー（Tata Power）／NTPC：急増する産業用電力需要を賄うべく、再生可能エネルギーと送配電グリッドへの巨額投資を主導する電力インフラ企業。
• ウルトラテック・セメント（UltraTech Cement）：全土で進む高速道路網やスマートシティ建設に不可欠な資材を一手に供給するセメント最大手。

これらの企業を強力に後押ししているのが、モディ政権が掲げる包括的インフラ投資政策「PMガティ・シャクティ（国家マスタープラン）」です。物流コストをGDP比で大幅に引き下げるため、道路、鉄道、港湾、空港を有機的に接続する計画が進められており、中央政府による資本支出予算は毎年過去最高を更新し続けています。「世界が中国に代わるサプライチェーンの拠点をインドに求める」という潮流のなかで、インフラの近代化は待ったなしの国家課題であり、組入銘柄の受注パイプラインは極めて堅牢です。