「タバコと癌は関係ない」は嘘か？喫煙率低下と肺がん急増の真相

「タバコと癌は関係ない」は嘘か？喫煙率低下と肺がん急増の真相について知っておくべき 注意点を分かりやすく解説いたします。

では、なぜ「喫煙率が激減したのに肺がんによる死亡者数が増えた」という見かけ上の矛盾が生じるのでしょうか。この現象は疫学において「喫煙パラドックスの真相」として完全に解明されています。そこには2つの決定的な要因が存在します。

第1の要因は、日本が直面した未曾有の高齢化が肺がん増加の最大の要因であるという事実です。がんは加齢に伴い細胞の遺伝子異常が蓄積することで発症率が跳ね上がる病気です。肺がんを発症する患者の8割以上は65歳以上の高齢者であり、日本の75歳以上人口が激増したことによって、全体の「患者数」「粗死亡数」が押し上げられました。

人口構成のゆがみを排除するために用いられるのが「年齢調整死亡率（人口10万人あたりのモデル化された死亡率）」です。国立がん研究センターの喫煙リスク分析資料および最新の人口動態統計によると、男性の肺がんにおける年齢調整死亡率は、1990年代半ばをピークに明確な減少傾向をたどっています。人口が高齢化したから数が増えただけであり、同世代同士で比較したリスクは喫煙率の低下とともに確実に下がっています。

第2の要因は、喫煙から発がんまでの「20〜30年に及ぶ潜伏期間（タイムラグ）」です。日本人男性の成人喫煙率がピークの83.7%を記録したのは1966年（昭和41年）でした。タバコに含まれる発がん性物質が気道上皮を傷つけ、やがて悪性腫瘍として臨床的に発見・死亡に至るまでには数十年の年月を要します。昭和40年代に大量のタバコを消費した世代が高齢化して肺がんの好発期を迎えたのが1990年代後半から2010年代であり、喫煙率のピークから約30年遅れて死亡数のピークが訪れるのは疫学的に当然の帰結です。