青山こどもの城閉館の真相と現在｜劇場復活の行方と跡地利用の全貌

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青山こどもの城（正式名称：国立総合児童センター こどもの城）は、1979年の国際児童年を記念し、厚生省（現・厚生労働省）が約400億円の国費を投じて1985年11月に開館した国家プロジェクトでした。建築家・黒川紀章氏が設計を手掛け、館内には屋上プール、プレイホール、音楽・造形スタジオ、さらには本格的なホテル機能やレストランまでを備えた、昭和の豊かな公共投資を象徴するフラッグシップ施設でした。

そんな夢の城に突如として影が落ちたのが、2012年9月の厚生労働省による閉館発表です。「2015年3月31日をもって全館閉館する」という唐突な通告は、子育て世代のみならずカルチャー界全体に激震を走らせました。

国が突きつけた公式の閉館理由は主に2点に集約されます。第1に「児童館の普及という歴史的使命の達成」です。開館当初は全国に少なかった児童館が各自治体に整備され、都心の一等地に巨額の国費を投じて単一の大型拠点を維持する行政的正当性が薄れたという論理でした。そして第2が、「躯体・設備の急速な老朽化と維持管理コストの限界」です。築30年を目前に控え、給排水や空調、電気系統の全面更新、耐震補強などに概算で100億円規模以上の改修費が必要と試算され、当時の行財政改革の荒波の中で財務当局の厳しい査定に晒された結果でした。

しかし、当時館内で勤務していた元スタッフの回顧録や厚生行政関係者の内幕取材によれば、背景にはもうひとつの切実な構造的要因が存在していました。それが青山劇場および青山円形劇場の独立採算の困難さです。優れた芸術を提供し続けたものの、舞台機構の維持費や人件費は膨大で、児童育成推進財団の財政を圧迫し続けていたという実態がありました。「子どもの健全育成」という本来の福祉目的と、「先鋭的な芸術劇場の運営」という二重構造が、財政緊縮期において格好の削減対象とみなされたのが冷徹な真相でした。