スーパー戦隊終了の噂は本当か？玩具売上と東映の動向から迫る真相

スーパー戦隊終了の噂は本当か？玩具売上と東映の動向から迫る真相について知っておくべき ポイントを分かりやすい構成で解説いたします。

シリーズ存続を論じる上で欠かせないのが、バンダイナムコホールディングスが四半期ごとに開示している公式のIP別売上高データです。スーパー戦隊ビジネスの基盤は、番組と連動したなりきり変身アイテムや合体ロボット玩具の販売に深く依存してきました。

過去15年ほどのバンダイナムコにおける玩具売上の推移を振り返ると、2000年代初頭の『忍風戦隊ハリケンジャー』や『百獣戦隊ガオレンジャー』、2010年代初頭の『海賊戦隊ゴーカイジャー』『キョウリュウジャー』の頃は国内玩具売上で100億〜140億円前後を維持していました。しかし、2010年代後半以降は徐々に水準を切り下げ、近年は50億円〜65億円前後のレンジで推移しています。これはビジネスとして決して小さな数字ではありませんが、ピーク時を知る層から見れば「激減」と映るのも無理はありません。

さらにファンの焦燥感を煽っているのが、仮面ライダーとスーパー戦隊の比較における明確な業績格差です。ライダーシリーズは平成・令和を通じて大人向けコレクターズトイ（CSMシリーズ等）の開拓やドラマ性の高い作劇で幅広い年齢層を取り込み、国内売上で200億〜300億円規模を叩き出す超巨大IPへと成長しました。同一のニチアサ枠でありながら売上規模に約4〜5倍の開きが生じたことで、「仮面ライダーの一人勝ち」「戦隊はコストパフォーマンスの観点から継続が危ぶまれる」という見方がメディアや投資家の間でも取り沙汰されるようになりました。

項目・指標スーパー戦隊シリーズの現状数値仮面ライダー・主要児童IPの基準編集部の見解・評価国内トイホビー売上高年間 約55億〜65億円前後年間 約250億〜320億円（仮面ライダー）縮小傾向は一段落し底打ち。単独IPとして黒字を維持できる水準世帯視聴率（関東地区）1.5%〜2.8%前後（リアルタイム）2.5%〜3.8%前後（日曜朝子ども番組相場）指標としての意味合いが薄れ、TVerやTTFC等の見逃し再生数が主軸にメインターゲット層未就学児（3〜6歳男児）＋親世代未就学児〜中高生・20〜40代成人層高年齢層の取り込みは進むが、玩具仕様面で依然として子ども軸を維持商品単価・ギミック傾向合体ロボ（約8,000円〜1万円超）変身ベルト＋コレクションアイテム（数百円〜）少子化と物価高に伴い、祖父母需要を含むギフト需要への依存度が高い