Ifree日経225は新Nisaで買いか？信託報酬と潜む罠をプロが暴く

Ifree日経225は新Nisaで買いか？信託報酬と潜む罠をプロが暴くに関するポイントを詳しくまとめました。詳細な解説をご確認ください。

投資信託を評価する際、運用コスト以上に重視しなければならないのが「そのファンドが連動を目指す指数の正体」です。ネット証券の掲示板やSNSでは「日本全体に分散投資できる優良ファンド」と形容されることが少なくありませんが、この認識には大きな落とし穴が存在します。

日経平均株価は、東証プライム市場に上場する約1,600銘柄のうち、代表的な225銘柄を選定して算出されています。最大の特徴は、時価総額ではなく「株価そのものの水準（みなし額面で調整された株価）」を基準に加重平均する方式を採用している点です。

この算出ルールにより、ファーストテイリング（ユニクロ）や東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、アドバンテストといった、いわゆる「値がさ株」の株価動向が指数全体を強烈に牽引します。実際、上位数銘柄の構成比率を合算するだけで、指数全体の20％〜30％近くを占めるケースが珍しくありません。

つまり、「iFree日経225インデックス」を購入するという行為は、日本経済全体に均等分散投資しているのではなく、「日本のハイテク・輸出関連を中心とした少数の巨大値がさ株に集中投資している」状態に極めて近いという現実を直視する必要があります。TOPIX（東証株価指数）のような時価総額加重平均型の指数と比較した場合、特定企業の業績悪化やセクターの偏りによるボラティリティ（価格変動の激しさ）をダイレクトに受ける構造になっているのです。