コジマ×ビックカメラ急増の真相！傘下の理由とポイント互換性を徹底解明

話題沸騰中の コジマ×ビックカメラ急増の真相！傘下の理由とポイント互換性を徹底解明について、多角的な視点をご紹介しています。

ロードサイドに青と赤のハイブリッド看板が立ち並ぶ風景は、家電量販業界の熾烈な生存競争が生んだ必然の産物です。時計の針を巻き戻すと、栃木県宇都宮市を発祥とするコジマは、徹底した薄利多売モデルによって1997年に家電量販店売上高日本一の座を掴み取りました。しかし、2000年代に入るとヤマダデンキ（現ヤマダホールディングス）との「北関東YKK戦争」が激化し、王座から転落。決定打となったのは、2011年7月の地上デジタル放送完全移行と家電エコポイント制度の終了に伴う、凄まじい需要の先食いとその後の反動不況でした。

公式決算資料や当時の経済紙報道を振り返ると、2012年3月期におけるコジマの業績は深刻な赤字に転落し、単独での生き残りが極めて困難な局面へ追い込まれていました。そこに救済と成長戦略の両面から名乗りを上げたのがビックカメラです。2012年5月、ビックカメラは約141億円を投じてコジマの第三者割当増資を引き受け、発行済み株式の50.06％を取得して連結子会社化しました。

都市部の主要駅前に巨大ターミナル店舗を展開していたビックカメラにとって、長年のアキレス腱は「郊外ファミリー層の開拓」でした。ゼロから郊外ロードサイドに出店するには莫大な不動産投資と歳月を要します。一方、全国に広大な敷地と店舗網を持つコジマを取り込めば、一挙に全国規模のロードサイド拠点が手に入ります。スケールメリットによるメーカーへの価格交渉力向上、物流網の統合、白物家電の仕入れ強化という両社の利害が完全に一致した結果が、この大型再編の正体でした。