家族葬で親戚を呼ばないのは非常識？後悔しない3つの判断基準

家族葬で親戚を呼ばないのは非常識？後悔しない3つの判断基準について分かりやすく解説いたします。最新の情報をご確認ください。

家族葬を選択する動機のひとつに費用の抑制がありますが、実態としてどの程度の差が生じるのでしょうか。儀礼の簡素化が進んだ最新の葬儀費用データを整理すると、参列人数を絞ることで削減できる項目と、人数に関わらず固定で発生する費用の内訳が浮き彫りになります。

項目家族葬（10〜15名想定）一般葬（50〜70名想定）費用の特徴と注意すべき盲点葬儀一式基本費用
（祭壇・棺・搬送・式場利用）約50万〜80万円約100万〜150万円式場の規模や祭壇の大きさにより変動。安置日数が増えるとドライアイスや安置料が加算される。飲食接待・返礼品費
（通夜振る舞い・精進落とし）約5万〜15万円約40万〜70万円家族葬では会食を省略し持ち帰り膳にするなど大幅な削減が可能。人数減の恩恵が最も大きい。宗教者への謝礼
（読経料・戒名料・お車代）約15万〜30万円約25万〜50万円菩提寺がある場合、家族葬だからといってお布施が安くなるとは限らない。事前のすり合わせが必須。合計総支出相場約80万〜120万円約170万〜270万円家族葬は総額で約100万円以上抑えられる傾向にある。香典収入による補填数万円〜20万円程度
（辞退時は0円）約80万〜150万円程度親戚を呼ばず香典も辞退した場合、持ち出し（純負担額）は一般葬と大差がなくなるリスクがある。

注目すべきは「香典収入とのバランス」です。一般葬では参列者からの香典収入が葬儀費用の半分前後を相殺することが一般的ですが、親戚を呼ばない家族葬では香典収入が極端に少なくなるか、全額辞退によりゼロになります。「総支出は下がったが、自己負担額（手元から出ていく現金）は一般葬と変わらなかった」という事態に陥らないよう、費用内訳の全体像を冷静に把握しておく必要があります。