なぜ？郵便物が「あて所に尋ねあたりません」で戻る原因と再送の手順

なぜ？郵便物が「あて所に尋ねあたりません」で戻る原因と再送の手順の基礎知識と応用に迫る! わかりやすい言葉でご紹介しています。

手元に戻ってきた配達不能郵便物に貼られた赤い印字の付箋。「住所は一字一句間違っていないのに、なぜ届かないのか」という疑問を抱く方は少なくありません。しかし、日本郵便の配達システムは「記載された住所に建物が存在すれば無条件に投函する」という仕組みではないのです。

日本郵便の内国郵便約款に基づき、配達員は誤配という重大事故を避けるため、独自の「配達原簿」と現地状況を照合して配達を行っています。住所が正しいにもかかわらず住所合ってるのに返送されてしまう背景には、明確な3つの要因が存在します。

第一の要因は、宛名と表札不一致です。結婚や離婚による改姓、実家への里帰り出産、あるいは友人宅への居候や同居など、ポストや玄関口に掲げられている苗字と郵便物の宛名が異なっている場合、配達員は「以前の住人宛ての誤送ではないか」「第三者が無断で住所を使用しているのではないか」と判断し投函を保留します。同居や間借りの場合は、宛名の前に「〇〇様方」と記載されていなければ、安全確認のために返送処理へと回されます。

第二の要因は、転居届未提出による情報の断絶です。受取人が新居へ引っ越した際、住民票を異動させていても、郵便局に「転居届」を提出していなければ郵便局側の配達原簿は一切更新されません。公的機関の住民票データと日本郵便の配達ネットワークは連動していないため、本人が住んでいるつもりでも、郵便局の台帳上は「該当住所にその人物が存在しない」状態が続いてしまいます。

第三の要因として近年急増しているのが、表札なし郵便トラブルです。新築の一戸建てや賃貸アパート・マンションにおいて、ポストにもドアにも名前が一切表示されていないケースが目立ちます。過去の居住歴がなく、近隣住民への聞き込みでも居住実態が掴めない場合、配達員は「あて所に尋ねあたりません」の判断を下さざるを得ません。