乳がん休職期間の平均は？手術・抗がん剤からの復職と手当金のリアル

乳がん休職期間の平均は？手術・抗がん剤からの復職と手当金のリアルの背景について、分かりやすい解説を取りまとめてご紹介します。

がんの告知を受けた直後、ショックと動揺から「職場に迷惑をかけられない」「治療に専念しなければならない」と思い詰め、自ら退職届を出してしまう事例が後を絶ちません。しかし、これは経済的にも心理的にも最も避けるべき選択肢です。現行の社会保障制度において、一度自己都合退職を選んでしまうと、受け取れるはずの多大な支援を自ら手放すことになりかねません。

冷静に判断すべき乳がん休職と退職の判断基準として、まず確認すべきは健康保険の「傷病手当金」です。乳がん傷病手当金 支給期間は、治療のために労務不能となった日から連続する3日間の待期期間を経て、4日目から通算して最長1年6カ月にわたって支給されます。支給額は標準報酬日額の約3分の2（約67%）であり、非課税のため手取り額ベースでは従前給与の約8割近くがカバーされる計算になります。

ネット上の噂や誤った情報として、「休職期間の上限を超えたら即解雇される」「パートや契約社員は休職できない」という言説が見られますが、実態は会社の就業規則に準拠します。勤続年数に応じて3ヶ月から最長2〜3年間の休職を認める企業は多く、健康保険に加入していれば非正規雇用であっても傷病手当金の受給資格を有します。

退職を決断するのは、主治医による最終的な病理結果（サブタイプやリンパ節転移の有無）が出揃い、術後の薬物療法計画が確定したうえで、就業規則に定められた休職可能期間を使い切る直前で十分です。治療開始前の「先回りした退職」は、医療費が高騰する時期に安定収入と社会保険の資格を失うという破滅的な結果を招きます。