アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信の分配金の罠と真相を徹底解剖

アライアンス・バーンスタイン米国成長株投信の分配金の罠と真相を徹底解剖に関する専門家の意見を丁寧に解説いたします。

ネット上の掲示板やSNSで「AB米国成長株投信は怪しい」「初心者は買わないほうがいい」と辛口の批判が飛び交う背景には、感情論ではない論理的な3つのボトルネックが存在します。

① 信託報酬・コストがインデックス投信の約15〜20倍

第一の理由は、保有期間中に発生するランニングコストの重さです。低コストインデックス投信（eMAXIS Slim 米国株式など）の信託報酬が年率0.09%台であるのに対し、AB米国成長株投信の信託報酬は年率約1.72%（税込）に達します。購入時手数料（上限3.3%）を設定している対面金融機関も少なくありません。この年1.7%超というコスト差は、10年、20年という長期運用においてリターンに極めて大きな格差を生み出します。

② 分配金による「複利効果の完全な破壊」

成長株投資の強みは、企業が生み出した利益が再投資され、株価が雪だるま式に上昇する「複利効果」にあります。しかしDコースのように毎月分配金として利益を外部へ吐き出してしまうと、元本が成長する余地が削ぎ落とされます。さらに、普通分配金を受け取るたびに約20.315%の税金が源泉徴収されるため、投資効率は一段と低下します。

③ 新NISA成長投資枠での枠消費と無分配リスク

新NISAにおいて、毎月分配型のDコースは「毎月分配型投信の除外ルール」によりつみたて投資枠・成長投資枠のいずれでも購入不可となっています。新NISAで買えるのは年2回決算型のBコース等に限られます。課税口座でDコースを保有し続けた場合、基準価額が下落した局面で分配金が突如ストップ（0円）する可能性があり、「安定した年金代わり」と誤認して購入した投資家がショックを受けるケースが後を絶ちません。