T-Catの現在は？搭乗手続き廃止の真相とバス運行・施設を徹底検証

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東京シティエアターミナルが1972年に開業し、新東京国際空港（現・成田国際空港）の開港とともに本格稼働した当時、世界でも類を見ない都市型エアポート・ターミナルとして脚光を浴びました。館内で航空会社の搭乗手続きを行い、出国審査まで済ませ、保税扱いとなった専用リムジンバスで空港の制限エリア内へ直接乗り込むという画期的なシステムは、当時のビジネスマンや海外旅行者にとってステータスそのものでした。

しかし、利便性を極めた「シティ・エア・ターミナル機能」は、2000年代初頭に大きな転換点を迎えます。東京シティエアターミナルでチェックインが廃止された理由の引き金となったのは、2001年9月11日に発生した米国同時多発テロ事件でした。

事件後、米国連邦航空局（FAA）や国際民間航空機関（ICAO）は航空保安基準を劇的に強化しました。「空港外で受託した手荷物を航空機に搭載する際のリスク管理」が厳しく問われ、米国便を皮切りに手荷物検査の厳罰化が通達されたのです。当時、航空関係者が「施設内でのインラインスクリーニングや爆発物検知装置の導入コスト、空港までの輸送路における保安担保は民営バスターミナルの許容範囲を完全に超えていた」と振り返る通り、保安基準の抜本的見直しが迫られました。

さらに、1991年に成田空港直下へJR東日本（成田エクスプレス）や京成電鉄が直接乗り入れを果たしたことで、都心からの鉄道アクセス競争が一気に激化。乗客が空港直結の鉄道へシフトし、航空会社各社も多額の運営負担金を投じて都心にカウンターを維持する合理性を失っていきました。その結果、2001年秋の米国便取り扱い中止を皮切りに、2002年春までにすべての手荷物受託および搭乗手続き業務が完全終了しました。