東京エレクトロン株価乱高下の真相｜2026年買い時と業績予測

東京エレクトロン株価乱高下の真相｜2026年買い時と業績予測にまつわる最新トピックを分かりやすく発信ます。

インターネット上の投資掲示板やSNSでは、「中国市場向け売上が急減して東京エレクトロンは終わる」「米中摩擦の犠牲になり業績は回復不能」といった過激な悲観論が定期的に拡散されます。しかし、現場の納入実績や業界構造を丹念に取材すると、こうした主張がいかに一面的であるかが浮き彫りになります。

確かに、2024年当時に見られた中国向けの爆発的な装置出荷ペースは落ち着きを見せています。しかし、中国国内の半導体メーカーが買い揃えた製造装置は、今後数年間にわたって保守・点検・パーツ交換（フィールドソリューション事業）という高収益なリカーリング収益を生み出し続けます。同社の事業モデルは、一度納入した膨大な設置ベース（累計9万台以上）から毎期安定したサービスフィーを回収できる構造になっており、収益のボトムを劇的に引き上げる役割を果たしています。

さらに、中国市場の比率低下と入れ替わるように急拡大しているのが、北米、台湾、日本（Rapidus含む）における最先端ファブ向け案件です。特に高帯域幅メモリであるHBMの製造ラインでは、ウエハを極限まで薄く削り、TSV（シリコン貫通電極）で多層積層する高度なボンディングプロセスが必須となります。同社はこの先進パッケージング分野でも圧倒的な技術的優位を確立しており、単なる「中国依存の装置屋」というネット上の言説は、実態とかけ離れた明確な誤解と言えます。