小児科は何歳まで？高校生受診の境界線と小児科学会が示す驚きの基準

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ネット上には「高校生でも小児科学会が認めているから、どこの小児科でも診てくれる」という楽観的な誤解が散見されます。しかし、現実はそれほど単純ではありません。最大の落とし穴は「初診と再診の格差」です。

民間の小児科クリニックの多くは、限られた診察時間と狭い待合室の中で、免疫力の弱い乳幼児を最優先に診察しなければならない事情を抱えています。そのため、「かかりつけ（過去にカルテがある患者）なら高校生でも診るが、15歳以上の初診はお断りして内科へ誘導する」という内規を設けている施設が少なくありません。急病の際に確認せず飛び込むと、受付で内科への転医を勧められ、体調不良の我が子を連れて二度手間になるリスクがあります。

さらに深刻な社会課題として浮上しているのが、移行期医療の現状における目詰まりです。小児期発症の難病や慢性疾患（1型糖尿病や先天性心疾患など）を持つ患者が成人した際、大人の一般内科へスムーズに主治医を移行できない問題が全国で報告されています。

成人診療科の医師からすれば「小児特有の先天性疾患の術後管理には詳しくない」と受け入れを躊躇し、患者側も「物心ついた頃から診てくれた小児科の先生から離れたくない」という心理的依存が働きます。成育基本法の成立以降、各都道府県に「移行期医療支援センター」の設置が進められているものの、医療現場のバトンタッチ体制は発展途上にあるのが実態です。