陽子線治療のデメリットとは？高額費用や適応の落とし穴をプロが徹底解説

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患者が直面する物理的なハードルとして、治療施設の極端な地域偏在が挙げられる。陽子線治療装置は建物の新築を含めると数百億円規模の巨額な設備投資を必要とするため、医療機器産業においても製造・設置できるメーカーや導入できる医療機関が限定されてしまう。その結果、全国で稼働している施設数は20数カ所に過ぎず、都市部や特定の地域に集中しているのが実情だ。

治療は通常、週5日・数週間にわたって毎日の通院が求められる。遠方に住む患者の場合、施設近隣での長期滞在費や交通費が嵩み、家族のつきそい負担や休職に伴う収入減少など、目に見えない間接的コストが膨らみやすい。高額な医療機器の維持管理費が施設側の経営を圧迫し、全国的な均等配置が進みにくいという産業上のボトルネックも、患者側のアクセス障害として跳ね返っている。