なぜ水素水ブームは消えた?失墜の真相と科学的根拠・行政処分を追う
なぜ水素水ブームは消えた?失墜の真相と科学的根拠・行政処分を追うについて重要なポイントを解説いたします。詳細な分析をお届けします。
水素水の信憑性を根底から覆す決定打となったのが、公的機関による実態調査でした。2016年12月15日、独立行政法人国民生活センターによる発表がメディア各社で速報され、業界に激震が走ります。
国民生活センターは、市販されている容器入り水素水10銘柄と家庭用生成器7銘柄を対象に、溶存水素濃度や広告表示の実態を徹底テストしました。その調査報告書が突きつけた事実は、あまりにも無情なものでした。
- 水素が検出されない商品の存在:ペットボトル入り商品など一部の銘柄において、開封時点で水素ガスがまったく検出されない、あるいは表示値を大幅に下回る事例が確認された。
- 事業者へのアンケート回答:期待される効果について製造販売元へ尋ねたところ、多くの事業者が「単なる水分補給」と回答し、病気予防や若返りといった薬効を公式には否定した。
- 法的に問題のある表現:特定保健用食品(トクホ)や機能性表示食品ではないにもかかわらず、健康維持や疲労回復を暗示する違法な表示が横行していた。
さらに追撃となったのが、消費者庁による水素水行政処分とニュース詳細です。2021年3月、消費者庁は水素水生成機器の販売会社など複数社に対し、景品表示法違反(優良誤認)に基づく措置命令を発令しました。「飲むだけで体内の活性酸素を除去し、アンチエイジングや疾患予防ができる」と謳っていた表示に対し、裏付けとなる合理的な根拠資料の提出を求めたものの、提出された資料はいずれも科学的根拠として認められませんでした。
大手新聞やテレビの報道番組が「水素水販売業者に消費者庁がメス」「科学的根拠なし」と大々的に報じたことで、消費者の信頼は完全に崩壊。店頭からの撤退が相次ぎ、ブームは名実ともに幕を下ろすこととなりました。