震度6の破壊力とは？弱と強の決定的な違いと命を守る最新生存マニュアル

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震度6クラスの地震が発生した際、被害の明暗を分ける最大の要因が建物の建築年と構造です。日本の建築基準法は大きな震災を契機に抜本的な見直しが行われてきました。

とりわけ重要な境界線が1981年6月1日に施行された「新耐震基準」です。これ以前の「旧耐震基準」で建てられた木造住宅は、震度5強程度で崩壊しないことを目安としていたため、震度6以上の激震を受けると1階部分が完全に潰れる圧死被害が多発します。さらに、2000年6月には木造住宅の接合部金具の指定や耐力壁の配置バランスを定めた「2000年基準」が導入されており、現行基準を満たしていない建物ほど倒壊リスクは跳ね上がります。

一方、鉄筋コンクリート造の堅牢なマンションであっても油断は禁物です。近年の高層マンションでは、震源から遠く離れていても超高層ビルを共振させる「長周期地震動」によって、上層階で震度6強以上の猛烈な揺れが生じるケースが確認されています。建物自体が倒壊を免れても、室内では家具が凶器と化し、配管破損による漏水やエレベーターの全基停止による「高層難民化」が深刻な被害状況をもたらします。