ガスコンロ自分で設置は違法？据置とビルトインの違いや安全手順徹底解説

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賃貸マンションやアパートに居住している読者が最も見落としやすいのが、賃貸契約における原状回復義務と設備の帰属問題です。

賃貸物件のコンロ交換にあたっては、まずそのコンロが「物件の付帯設備」なのか、前の住人が置いていった「残置物」なのかを契約書で確認しなければなりません。賃貸借契約において「設備」と明記されている場合、所有権は家主（オーナー）にあります。借主が故障や汚れを理由に勝手に新品へ交換したり、古いコンロを粗大ゴミとして処分したりすると、善管注意義務違反および所有権侵害に問われます。

たとえ自腹で高機能コンロに買い替えたとしても、退去時には「入居時の状態に戻す（原状回復）」ことが原則です。元のコンロを処分してしまっていれば、退去時に同等品以上の賠償請求や新品購入費用の全額請求を敷金から差し引かれる事態に発展します。また、自分で設置した接続部分からガス漏れや小火（ぼや）が発生した場合、個人賠償責任保険の過失割合算定で「無断工事」が重大な過失とみなされ、保険金の支払いが制限されるリスクすら孕んでいます。

賃貸住宅でコンロの不調を感じた場合は、決して自己判断で作業を進めず、真っ先に管理会社または大家へ連絡を入れることが鉄則です。設備であれば経年劣化による交換費用は原則としてオーナー負担となります。自費で好みのコンロを置きたい場合でも、「退去時に原状回復する条件で自己負担交換してよいか」「古いコンロの保管場所はどうするか」を事前に書面やメールで合意しておくことが、将来の敷金トラブルを防ぐ唯一の自衛策です。