社会人が公認心理師になるには？働きながら目指す最短ルートと現実

社会人が公認心理師になるには？働きながら目指す最短ルートと現実とはどんな影響があるのか? 主要なファクトを整理してお届けします。

公認心理師という資格は、心理学の専門的知見をもって人々の精神的健康を支える尊い職業資格です。しかし、社会人がキャリアチェンジとして挑むには、時間的・経済的・精神的な代償が極めて大きいのが現実です。後悔のない決断を下すために、目指すべき人物像と慎重に再考すべき人物像を分類します。

資格取得をおすすめできる人

• 医療・福祉・教育等の関連職種で勤務しており、キャリアアップを目指す人：すでに現場におり、職場が実習のための勤務調整や資格取得を組織的にバックアップしてくれる環境がある場合、最も成功確率が高くなります。
• 年間100万〜200万円の学費および無収入期間（1〜2年）を耐えうる生活資金がある人：実習や大学院通学に伴って一時的に仕事をセーブしても、生活が破綻しない強固な貯蓄基盤を持っていることが条件です。
• 家族や周囲の情緒的・物理的な全面協力が得られる人：家事や育児の分担、週末の不在などに対し、家族の深い同意が得られていることは完走のために欠かせません。
• 心理職という仕事そのものに強い職業倫理と使命感を感じている人：年収の多寡や社会的ステータスではなく、心理臨床の現場で人に向き合いたいという根源的な動機がある人は、厳しい学習過程を乗り越えられます。

挑戦を慎重に再考すべき人

• 「通信制大学なら在宅学習だけで片手間に資格が取れる」と思い込んでいる人：実習のための平日拘束や学内選考の厳しさを認識していない場合、途中で頓挫する可能性が極めて高くなります。
• 資格取得による「一発逆転の年収アップ」を期待している人：前述の通り、資格取得直後の給与水準は他業種の一流企業と比べて高いとは言えず、投じたコストの回収には時間がかかります。
• 有給の融通が利かず、時短勤務や休職制度が存在しない企業で正社員を続けたい人：実習機関のスケジュールと会社の業務命令の板挟みになり、途中でどちらかを選択せざるを得なくなります。