ロシアンパブはなぜ消えた？激減の真相と現在の実態・料金相場を暴く

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かつて東京の錦糸町や六本木、関内、さらには地方都市の駅前歓楽街にまで無数に存在したロシアンパブが突如として街から姿を消した契機は、2005年に断行された入国管理法および興行ビザ発給基準の大幅な厳格化にあります。

ソ連崩壊以降の1990年代、ロシアやウクライナ、ルーマニアなど東欧諸国の女性たちが「ダンサー」「歌手」といった名目で取得していたのが「興行ビザ」でした。しかし実態は、来日直後から外国人パブへ派遣され、深夜まで客の隣で接待を行う「風営法上の無許可接待」が常態化していました。これに対し、米国務省が年次で公表する「人身取引報告書（TIP Report）」において、日本は「外国人女性が興行名目で送り込まれ、搾取されている温床」として厳しい国際批判と格下げ通告を受けるに至ったのです。

外圧を受けた日本政府および警察庁・出入国在留管理庁は、2005年3月に「興行」ビザの審査基準を抜本的に改定。外国の教育機関で2年以上の舞台芸能教育を受けていることや、月額20万円以上の報酬支払い義務、受け入れ興行主の過去の違反歴審査などを義務付けました。この法改正によって抜け穴だった「見せかけのダンサー」の新規入国ルートはほぼ完全に遮断されました。

さらに警察当局による風営法無許可営業および入管法違反（不法就労助長罪）の一斉摘発が全国規模で展開されたことで、ブローカーや悪質業者は壊滅。表通りに掲げられていた派手なネオンサインは、わずか数年の間に一斉に撤退へ追い込まれることとなりました。