「大学職員はやめとけ」は本当か？高給の裏に潜む闇と淘汰の危機

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「定時退社で年収1000万円」「夏休みは1ヶ月丸々有休」。ネット上で長年囁かれてきたこうした甘い言説に対し、現場を知る職員たちの多くは「まったり高給は嘘だ」と口を揃えます。たしかに一部の超大手私立大学であれば40代で大台に乗るケースは存在しますが、それは業界全体の上位澄み分けに過ぎません。

実際に早期離職を選んだ元職員の声を集めると、大学職員を後悔して辞めたいと感じる決定打は、業務内容と評価制度のギャップにあります。入試広報や学生課、教学事務などの現場は想像以上に激務であり、少子化で定員割れに喘ぐ大学では早朝から深夜までのオープンキャンパス対応、地方出張、クレーム処理に追われる日々が日常茶飯事です。

さらに大学職員の離職率の実態を紐解くと、大学全体としての平均離職率は一般企業並みかやや低めに見えるものの、入職後3〜5年目の若手層における離職率が局所的に跳ね上がっている実態が浮かび上がります。「もっとスキルが身につくと思っていた」「このままだと外の世界で通用しなくなる」という危機感が、有望な若手を見切り発車での退職へと突き動かしています。