公認会計士専門学校の選び方と合格率の罠！費用・実績を徹底比較

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予備校選びで後悔する最大の要因は、パンフレットやWebサイトに大きく掲げられた「合格実績」の数字を鵜呑みにしてしまう点にあります。公認会計士試験における合格実績の表記には、業界全体で統一された厳格なルールが存在しません。初年度から本科生として全講義を受講した生徒のみをカウントしているのか、直前の公開模試や一部の直前答練だけを受講した単科生・通信生まで合算しているのかによって、見かけの数値は劇的に変化します。

CPA会計学院の合格実績と評判が急速に高まった背景には、2020年代に入ってからの驚異的な合格占有率の伸びがあります。公認会計士・監査審査会の発表による論文式試験合格者数に対し、合格者の過半数を占めると公表して話題を呼びました。しかし、この実績の裏には、他校である程度基礎を固めた中上級者が答練や単科講座を求めてCPAに流入したケースも多数含まれています。純粋なゼロベースの初学者がどの程度の割合で一発合格に至っているのかは、慎重に切り分けて精査しなければなりません。

一方、長年にわたり業界を牽引してきた資格の大原会計士コースの合格率や、盤石の知名度を誇るTAC公認会計士講座の学費詳細まとめを比較すると、教育方針の思想的な違いが浮かび上がります。TACは緻密に体系化された王道のカリキュラムと質の高い模試・答練に強みを持ち、大原は「自習室の空気感」と常駐講師による徹底した進捗管理・対面指導で受講生を牽引してきました。

各校の受講料には10万〜20万円単位の開きが存在します。入学金、教材費、答練費、Webフォロー代が初期費用にすべて含まれているのか、答練の追加や延長受講で後から追加課金が発生するシステムなのかを事前に確認しなければ、最終的な支払総額が予算を大きくオーバーする事態に陥ります。