シャトレーゼがナボナを子会社化した本当の理由と味の変化を徹底解説

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2021年1月15日、シャトレーゼホールディングス（山梨県甲府市）は、1938年創業の老舗「亀屋万年堂」および製造を担う「亀屋万年堂製菓」の全株式を取得し、完全子会社化したと電撃発表しました。昭和から平成にかけて贈答用菓子の代表格として君臨した名門が、なぜ買収という選択肢を選ばざるを得なかったのか。その背景には、構造的な経営危機と事業承継の壁が存在していました。

帝国データバンク等の調査資料および当時の業界取材によると、亀屋万年堂の経営はコロナ禍以前から贈答（ギフト）文化の衰退によって苦境に立たされていました。お中元・お歳暮の習慣が薄れ、駅ビルや路面店での対面販売を中心とするビジネスモデルは徐々に採算が悪化。追い打ちをかけたのが2020年の新型コロナウイルス感染拡大でした。外出自粛や帰省の取りやめによって手土産需要が蒸発し、店舗の売上は前年同期比で半分以下にまで落ち込む月が相次いだのです。

加えて、同社は後継者不在という事業承継問題を抱えていました。単独での事業継続が限界に達しつつある中、創業家が下した決断が、独自路線で急成長を続けていたシャトレーゼへの支援要請でした。当時、シャトレーゼの創業者である齊藤寛会長（現名誉会長）は「従業員の雇用を守り、長年培われた東京・自由が丘のブランドを絶対に消してはならない」と即断。単なる救済にとどまらず、両社の強みを掛け合わせる抜本的な経営再建計画が始動しました。

シャトレーゼ側にとっても、このディールには明確な計算がありました。同社は自社で原材料調達から製造・物流・直売まで一貫して手掛ける「ファーム・ファクトリー」モデルにより、地方ロードサイドを中心に出店を加速させていました。しかし、首都圏の都心一等地に向けたアプローチや、和菓子領域における歴史的ブランド価値の獲得という点では、亀屋万年堂が持つ約40店舗の直営ネットワークと「ナボナ」の知名度は喉から手が出るほど欲しい経営資源だったのです。