乾燥設備作業主任者は落ちる？合格率や受講資格・選任基準を徹底解説

乾燥設備作業主任者は落ちる？合格率や受講資格・選任基準を徹底解説の基礎知識と応用に迫る! わかりやすい言葉でまとめました。

乾燥設備作業主任者の技能講習を受講するにあたり、最も高いハードルとなるのが「実務経験の証明」です。誰でも受講できる一部の特別教育とは異なり、労働安全衛生法施行令第20条に基づき、明確な受講資格が課されています。

具体的には、乾燥設備の設計、製作、検査、または取扱作業の実務経験年数に応じて、以下の3つのルートに分かれています。

1. 大学・高等専門学校（高専）の理科系正規課程を卒業した者：実務経験1年以上
工学部、理学部、応用化学科などの機械・化学・電気系学科を修めて卒業したエンジニアは、最短の1年の実務経験で受講資格を満たします。

2. 高等学校（工業高校等）の理科系正規課程を卒業した者：実務経験2年以上
工業高校などの工業科・化学科・機械科を卒業している場合、2年以上の現場実務経験が求められます。出願時に卒業証明書（原本）の添付が必要です。

3. 上記以外の学歴（普通科高校卒、文系大学卒、中卒など）：実務経験5年以上
理科系の専門学科を卒業していない場合は、学歴不問となる代わりに通算5年以上の実務経験が必要となります。現場オペレーターの大半はこの区分に該当します。

実務経験の算定において現場が頭を悩ませるのが、「事業主の証明（公印）」の取得です。申込書には過去に従事した事業場の代表者印を押印する必要があり、転職を繰り返している場合は前の勤務先に証明を依頼しなければならない場面もあります。虚偽の申請を行って資格を取得した場合、労働基準監督署の監査等で発覚した際に資格の取り消し処分や法令違反に問われるリスクがあるため、実務年数の正確なカウントが不可欠です。

なお、免除要件としては、化学工学系の特定資格保有者や職業訓練指導員免許を有する一部の対象者に対し、講習科目の一部受講免除（熱源や乾燥設備に関する基礎知識講習の免除など）が適用される制度が整備されています。