電子書籍の印税は最大70％？紙との比較と一般人のリアルな収入事情

電子書籍の印税は最大70％？紙との比較と一般人のリアルな収入事情とはどんな影響があるのか? 背景や要点を丁寧に紐解いて紹介します。

電子書籍の印税計算を理解する上で外せないのが、「単品購入によるロイヤリティ」と「読み放題（Kindle Unlimited）による既読ページ報酬」の2本柱です。

1. 単品販売の印税計算式

KDPセレクト（70％プラン）で定価500円の本を販売し、データ配信手数料が2円だった場合の計算式は次の通りです。

（500円 − 2円）× 70％ ＝ 348.6円（1冊あたりの印税）

紙の商業出版（定価1,500円、印税10％＝150円）と比較すると、販売価格を3分の1に抑えながらも、著者には2倍以上の利益が1冊ごとに手元に残ることになります。

2. Kindle Unlimited（KENPC）による既読ページ印税

KDPセレクトに登録された書籍は、自動的に定額読み放題サービス「Kindle Unlimited」の対象となります。この場合、読者が本をダウンロードしてページをめくった分だけ、「Kindle Edition Normalized Page Count（KENPC）」と呼ばれる標準化ページ数に応じて報酬が支払われます。

報酬単価はAmazonのグローバル基金（KDP Select Global Fund）によって毎月変動しますが、日本国内のレートはおおむね1ページあたり0.45円〜0.5円前後で推移しています。

たとえば、200ページの書籍が1か月間に延べ500人に最後まで読まれた場合、200ページ × 500回 × 0.48円 ＝ 48,000円の印税が毎月自動的に積み上がります。無名著者であっても、「定価で購入するのは躊躇するが、読み放題なら読んでみる」というライト読者を大量に取り込める点が、電子書籍出版の最大の強みです。