なぜ暴落し減配続く?グローバル3倍3分法(隔月分配型)の真相と現在
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現在、ネット上ではファンドの今後についていくつかの楽観的な言説が見受けられますが、その多くは数理的な盲点を見落とした誤解に基づいています。
第1の誤解は、「世界の中央銀行が本格的な利下げに転じれば、債券価格が高騰して基準価額も一気に元に戻る」という言説です。確かに利下げは債券先物にプラスに働きます。しかし、すでに元本払戻金として純資産から巨額の資金が外部へ流出してしまっているため、同じ利回り変化が起きても、運用資産の器そのものが小さくなっているため上昇力は大きく減衰しています。
第2の誤解は、「ボラティリティ・ドラッグ(複利効果による指数の減衰)」の無視です。レバレッジをかけた金融商品は、相場が上下に激しくもみ合う局面(ボックス相場)において、何もしなくても基準価額が必然的に押し下げられる数学的性質を持っています。一度50%下落した資産が元の水準に戻るためには、100%(2倍)の上昇が必要となります。債券市場の金利が過去の異常な低金利水準まで完全に復帰しない限り、設定来高値を奪還するのは極めて険しい道のりと言わざるを得ません。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
投資において最も避けるべきは、埋没費用(サンクコスト)への執着から非合理な保有を続けることです。現在のファンド特性と今後の見通しを踏まえ、保有継続の可否を判断するための客観的な境界線を提示します。
【今すぐ保有の見直し・損切りを検討すべき人】
- 新NISA枠を使い切っていない人:課税口座で将来性の乏しいレバレッジファンドを抱え続けるより、損出しを行って税制上のメリットを享受しつつ、新NISAで低コストのインデックスファンドへ資金を移し替えた方が、長期的な資産回復の確度は圧倒的に高くなります。
- 毎偶数月の生活費補填として分配金をあてにしている人:分配金の水準は運用状況次第で今後もさらに切り下げられる可能性が高く、元本がこれ以上縮小すればインカムの安定性は期待できません。
- 元本が買値(1万円前後)に戻るまで待ちたいと考えている人:純資産の流出とレバレッジコストを考慮すると、元の基準価額を奪還するには極端な世界景気後退と超低金利の再来が不可欠であり、途方もない歳月、あるいは繰上償還のリスクを背負い続けることになります。
【あえて保有継続を検討できる人】
- ポートフォリオのごく一部(余剰資金)として割り切っている人:ポートフォリオ全体の数パーセント程度の保有にとどまり、世界的な金利急低下局面における一時的なリバウンドを狙う投機的ポジションとして管理できる投資家に限られます。