急増するCửa Hàng Đồ Cũの謎と大手リサイクル店の評判を追う

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埼玉県川口市や神奈川県大和市、愛知県名古屋市近郊の工業地帯に隣接する商店街の一角に、色鮮やかなベトナム語のポスターが掲げられた店舗が並んでいます。店先に並ぶのは、国内メーカーの単身用冷蔵庫、ドラム式洗濯機、そして整備された型落ちの原動機付自転車やスマートフォンです。これらこそが、在日外国人社会で日常語として定着した「cửa hàng đồ cũ（クア・ハン・ドー・クー）」です。

出入国在留管理庁の統計資料によると、2024年から2026年にかけて特定技能や技能実習、技術・人文知識・国際業務ビザで滞在するベトナム国籍者は増加の一途をたどり、日本国内で第2位の外国籍コミュニティとしての規模を確固たるものにしています。異国の地で新生活を立ち上げる際、新品の白物家電を一式揃えれば20万円以上の初期投資が必要となります。手取り給与の中から母国への送金を優先する若年層ワーカーにとって、生活立ち上げコストを3分の1以下に抑えられる在日ベトナム人リサイクル事情は、生活防衛のための死活問題でした。

当初はSNSの非公開グループ内での個人間売買（CtoC）が主流でしたが、言語の壁によるトラブルや配送手段の欠如を解消するため、バイリンガルのオーナーたちが実店舗を構える動きが加速しました。店舗は単なる売買の場にとどまらず、行政手続きや賃貸住宅契約の相談、母国の食材販売などを兼ね備えた「生活情報インフラ」としての機能を帯びるようになっています。